カジノ法案の可決はいつになるかわからないという状況が続く中、最近のブログで書いた話を思い出しました。厚生労働省研究班による調査で536万人がギャンブル依存症の疑いがあるという話についてです。この「疑い」とは何かというのは今調べているところですが、正確な定義が判明したらまたお知らせしますね。

アベノミクスの一環として、カジノはもちろん、株式市場におけるNISA導入があります。そこで、このギャンブル依存症の方々を何とか、株式市場で満たしてもらうようにすれば、面白いんじゃないかなぁ、と思いました（笑）。

アイデアとしては、ギャンブル依存症の方々が任意登録など出来るようにして、例えば、プロによるカウンセリングが受けられるとか、共済のようなものをつくり、依存症の治療に対して給付金が出るとか。もし500万人くらいがギャンブルをずっとやっているのであれば、この方々のお金とエネルギーを株式市場に向けられれば、NISAを超える効果をもたらすかもしれません！

日本市場に一番必要だと言われるのは「流動性が低いということ」なんです。ギャンブル依存症の方々は市場が上がっても下がっても買うと思うので流動性が増えるんじゃないでしょうか。依存症の方々は、損するでしょうけどね（笑）。だから流動性を上げるという意味では、株式市場の参加者として非常に有望な方々なんじゃないでしょうかね…

ところで、この記事を書いているときに、追加緩和の報道が流れました。どうか日銀だけはギャンブル依存症になりませんように！